資源量は世界３位、火山国ニッポン「地熱発電」に活路！

火山国である日本では地下の高い温度を使い、蒸気タービンを回して発電する地熱発電も大きな可能性がある。産業技術総合研究所の安川香澄氏は「日本は世界の三大地熱資源保有国の一つ」と語る。
　「地熱資源量は

、火山の個数に比例します。１１９もの活火山がある日本は、米国、インドネシアについで世界３位。２３４７万キロワット分もの地熱資源があります。ところが、昨年の日本の発電設備容量は約５４万キロワット。まだまだ開発の余地があります」

　地熱発電関連の技術も、日本は世界トップだと安川氏は言う。

　 「世界の地熱市場に占める日本製タービンのシェアは極めて高く、富士電機、三菱重工、東芝の３社の合計で、市場全体のほぼ７割を占めています。地熱発電に 利用される地熱蒸気の中には、酸性物質を含む多くの化学成分が含まれるため、耐腐食性の高い機器が要求されますが、こうした部分でも日本の技術が評価され ているのです。また地面を掘る掘削技術も高く、ＮＥＤＯ（新エネルギー・産業技術総合開発機構）の深部地熱資源調査では’９５年、深度約３７００ｍで ５００℃を超える高温を記録。地下で測定された温度としては世界最高であり、この記録は現在も破られていません。さらに、地下の高温の蒸気や熱水を探し当 てる技術にも優れています」

　こうした日本の技術を活用しているのが、火山国のアイスランドだ。富士電機の火力・地熱統括部プラント技術部長、山田茂登氏が解説する。

　 「アイスランドは、２０年前から脱化石燃料社会を宣言し、クリーンエネルギーの導入に力を入れてきました。同国での総発電量のうち約３割が地熱発電による ものです。安い電気を売り物に、電力消費の多いアルミ工場を誘致したりもしています。昨年は、アイスランド大使館の主催で日本アイスランド地熱エネルギー フォーラム２０１０が開催され、両国による地熱発電開発の可能性などについて議論されました」

　資源も技術もある日本の地熱発電だが、政 府や電力業界には過少評価されているようだ。「日本では’００年以降新しい発電所の建設はなく、既存の発電施設もその出力を使い切っていません。これに対 し、世界の地熱発電の設備容量は右肩上がり。各国の設備容量は、例えば米国では過去５年間に５３万キロワットもの増加があり、昨年は約３０９万キロワッ ト。同じくインドネシアも５年間で４０万キロワット増加し、昨年は約１２０万キロワットと、１．５倍に増えました。そのほか、メキシコ、ニュージーランド などでも、大幅な伸びが見られます」（安川氏）

　安川氏は、日本での地熱エネルギー普及の課題として、「許認可の円滑化、固定価格買い取り制度の改善、建設場所の規制緩和、温泉業界の理解などが必要」と指摘する。

　 「電力会社が地熱発電に乗り気でない理由の一つに、コストの高さがありますが、これは建設にあたっての許認可に時間がかかり、稼働まで１０年も必要だか ら。米国では４～５年で建設されています。許認可のスピードが上がれば、コストも下がります。地熱発電による固定価格買い取り制度の導入も昨年７月に決ま りましたが、その買い取り価格（１５～２０円／キロワット時）は必ずしも導入促進に十分ではありません。立地については、規制や地元の合意などの課題もあ ります。国内の有望な地熱資源は、その８割が国立公園内にあり、建設が難しかった。昨年、規制の一部見直しがありましたが、さらなる規制緩和が必要です。 今の技術ならば、国立公園の外から地下を斜めに掘ることで、自然環境への影響を最小限にすることもできるのです。温泉関係者には、地熱発電所が近くに建設 されると温泉が枯れてしまうのではないか、という不安もありますが、大霧地熱発電所（鹿児島県）の近くの霧島温泉郷には、約１３０もの源泉があり、変わる ことなく利用されています。適切な規模であれば、地熱発電と温泉の共存は十分可能です。常に７０％以上という安定した稼働率や、温室効果ガス削減効果な ど、地熱発電のメリットがより多くの人々に理解されることも重要ですね」